株～企業情報・おすすめ銘柄

<3436> SUMCO 1874 +56大幅反発。米中貿易協議進展期待、米国のファーウェイ禁輸措置緩和示唆などを受けて、前日の米国市場では半導体関連株が上昇。同社など国内関連銘柄がつれ高する展開になった。また、野村證券では同社の投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も1410円から2600円に引き上げた。先端ロジック半導体需要急増などでウエハ販売数量予想を増額、20.12期からの業績回復確度が高まったと分析する。 <9433> KDDI 3187.0 +148.0大幅続伸。先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は2976億円で前年同期比9.3％増益、第1四半期の2ケタ減益から一転して増益転換となっている。市場予想も250億円程度上回ったとみられる。注力中のライフデザイン領域やビジネスセグメントが揃って好調に推移していることもあって、想定比上振れ決算をストレートに評価する動きが優勢に。 <7003> 三井E＆S 870 -240急落で一時ストップ安。通期業績予想の大幅下方修正を発表、営業損益は120億円の黒字予想から一転、720億円の赤字に下方修正。想定以上の大幅下方修正にネガティブなサプライズが強まる格好へ。インドネシア石炭火力プラントにおける713億円の追加原価計上、子会社MODECの140億円の下方修正などが要因。SMBC日興証券では、個別決算は上半期末時点で一時債務超過に転落と推定。 <4689> ZHD 384 +54急騰。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は757億円で前年同期比9.0％減益となったが、4-6月期の同24.0％減益に対して、7-9月期は同11.2％増と10四半期ぶりの2ケタ増と急回復している。市場予想を上回る回復を見せ、ポジティブに捉える動きが優勢となっている。広告関連売り上げが堅調に推移したほか、ショッピング事業の取扱高も一段と増勢を強める形になっている。 <9519> レノバ 1040 +72急伸。先週末に発表した決算が好感されている。上半期営業利益は32.6億円で前年同期比67.8％の大幅増益、通期予想は従来の57億円から67億円に上方修正、市場予想は55億円程度であったとみられる。天候不順の影響で既存発電所の発電量は減少したものの、3つの太陽光発電所の運転開始が寄与したほか、徳島津田バイオマス発電所に関する事業開発報酬も発生して利益の押し上げ要因になった。 <4902> コニカミノルタ 710 -86急落。先週末に上半期決算を発表、営業利益は54億円で前年同期比84.3％減益、市場予想を80億円近く下回った。通期予想も従来の600億円から200億円、前期比68.0％減益にまで下方修正。下振れは警戒されていたが、市場予想の450億円レベルも大きく下回る水準となっている。オフィス、プロフェッショナルプリンティングなどの基盤事業が低迷、新規事業の収益寄与も遅れているようだ。 <7936> アシックス 1676 -207急落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は127億円で前年同期比17.5％減、7-9月期が同40.5％減となったことで上半期の増益から2ケタ減益に転じている。通期計画120億円、前期比14.1％増は超過しているものの、同社は第4四半期にコストが集中的に計上される傾向があるため、業績計画未達懸念も強まる形に。北米在庫処分の早期実施などが7-9月期大幅減益の背景に。 <7951> ヤマハ 5620 +600急騰。先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は164億円で前年同期比14.2％増益、4-6月期の同8.3％減から増益に転じ、市場予想も20億円近く上振れている。中国や北米などで楽器事業が好調だった。通期計画は550億円から545億円に下方修正されたが、為替の影響を除けば実質上方修正の形にもなっている。また、上限400万株、150億円の自社株買い実施発表も支援材料と捉えられている。 <6753> シャープ 1410 +123急伸。先週末に第2四半期の決算を発表、営業利益は223億円で前年同期比0.6％増益、4-6月期は146億円で約4割の減益であったため、通期計画1000億円の未達懸念は残るものの、着実な収益回復と受け止められている。白物家電が好調であったほか、カメラモジュールなども堅調に推移。また、堺工場の運営会社「堺ディスプレイプロダクト」の子会社化の計画はないと示されたこともプラス材料とされているようだ。 <3750> フラクタル 691 +100ストップ高。連結子会社であるサイトリ・セラピューティクスが、疼痛及び線維症の調節において、脂肪組織由来再生（幹）細胞を用いた治療方法に関する技術について、日本における特許査定を取得したと発表している。これまで男性腹圧性尿失禁や肝硬変の治験を進めていたが、これにより展開の幅が広がることになる。なお、同時に発表した上半期決算は第1四半期同様に大幅営業減益となっている。 《US》