株～企業情報・おすすめ銘柄

<6740> ＪＤＩ 465 +33大幅続伸。前日は第1四半期の決算内容が安心感を誘う形で急伸する展開となったが、本日はシティの投資判断格上げが観測されており、一段の評価材料につながる格好に。シティでは投資評価を「２」から「１」に格上げ、目標株価も440円から610円に引き上げている。 白山新工場、CMOS LTPS、新経営陣の3本の矢を高く評価と。現在同社が持っている技術開発と生産技術が、アップルや中国スマートフォンを惹きつける転換点にあると判断しているようだ。 <5713> 住友鉱 1667 +62.5大幅反発。中国株式市場の上昇を背景に資源価格が上昇、銅市況は3％弱、ニッケル市況は3％強の上昇となっている。これを受けて、非鉄市況の上昇がメリットとなる代表格の同社に見直しの動きが強まる展開のようだ。なお、先週末に決算発表、非鉄市況の下落なども背景に、上半期収益予想は下方修正していた。 <4612> 日ペイント 3170 -695一時ストップ安。前日に第1四半期の決算を発表、大幅増益決算となったものの、市場想定を下回り、ネガティブに受け止められている。第1四半期営業利益は130億円で前年同期比60.5％増益、市場予想は20億円程度下回ったようだ。中国の汎用塗料事業の減速などが想定比下振れの背景と見られる。相対的な割高感に対する意識なども強まる形に。 <7735> スクリーン 659 -10買い先行後は伸び悩み。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は33億円で前年同期比47.3％増益、市場予想は20億円強下振れている。一方、通期営業利益は190億円から195億円に上方修正、半導体メーカーの設備投資計画下方修正などで下振れ懸念が強まっていたなか、上方修正には意外感との見方が先行。ただ、第1四半期は受注高もガイダンスを下振れており、計画は楽観的といった指摘もあるようだ。 <7744> ノーリツ鋼機 760 +100ストップ高比例配分。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は8.1億円で前年同期比13倍の水準と急拡大している。上半期予想は7億円の赤字であったため、ポジティブインパクトが強まっているようだ。写真処理機器における北米での売上増加、テイボーの連結子会社化効果などが好業績の背景に。会社業績計画は据え置きだが、大幅な上振れが想定される格好に。 <2170> リンク＆モチ 140 -21急落。本日予定した第2四半期の決算発表を延期すると発表している。第2四半期の決算手続きの中で、子会社において特定仕入先に関する約68百万円の費用計上を先送りしようとする不適切な会計処理が行われていた事実が判明、同種の不適切会計処理が他で行われていないかの確認などを行うもよう。決算発表は9月中旬頃を見込むとしている。先行きへの不透明感から個人投資家中心に処分売りの動きが優勢となっているようだ。 <4118> カネカ 1040 +92大幅続伸。2007年11月以来の株価4ケタ回復。前日に発表した第1四半期決算では、営業利益は86.1億円で前年同期比76.5％の大幅増益に。市場コンセンサスは10億円程度上回ったようだ。野村では、医薬バルク中間体事業の評価が高まっていること、石化樹脂系事業では高水準の採算が第2四半期以降も継続する見通しとなったことなどから、業績見通しを変更するとして、投資判断も「リデュース」から「ニュートラル」に格上げ。 <4541> 日医工 4020 -405大幅安。前日に第1四半期の決算を発表、2ケタの増収増益決算となったが、短期的な出尽くし感などにもつながっているもよう。また、モルガン・スタンレー（ＭＳ）では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価は3300円としている。Plavix AGを除外すると増収率は15％増程度と他社並みであり、今後の価格リスクを考えると、年初来136％上昇した株価を維持するのは困難と考えているもよう。 <1928> 積水ハウス 1971.5 +96.5大幅反発。クレディ・スイス（CS）では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を2300円から2500円に引き上げている。今後、株価が織り込むものとして、通期計画の上方修正、来年9月まで堅調に推移するとみられる住宅需要、コスト削減や資材費下落による利益率の改善、資本政策の拡充としている。なお、中国での利益貢献が遅れると、ＲＯＥを引き上げるため、現状60％の還元性向が引き上げられる可能性もあるとみているようだ。 <8515> アイフル 438 +14買い優勢。前日に第1四半期の決算を発表している。経常利益は33.8億円で前年同期比0.4％増と増益を確保、上半期計画は同37.0％の減益予想であり、想定以上の推移としてポジティブに捉えられる格好へ。また、販促効果により無担保ローン残高が順調に増加していること、業界全体の動向と同様に利息返還請求件数が減少していることなどもプラス材料視。 《XH》