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*15:45JST 日経平均は大幅続落、トルコ信用不安再燃やEU離脱問題への警戒感根強い 28日の日経平均は大幅続落となった。前日の米国株式市場は、長期金利低下に伴って長短金利の逆転が更に広がるとの警戒感から下落した。トルコ政府によるリラ売り阻止策の反動でBIST100指数が急落したことによって同国への信用不安も再燃するなかで、海外半導体株が軒並み安となった流れも相まって、本日の東京市場は朝方からハイテク株中心に売りが先行した。また、為替市場でも寄付段階から急速に円高進行が進み、中国株をはじめとしたアジア市場も軟調な動きとなり、短期筋による売りも膨らんだ。3月決算期末を前に、米中貿易交渉や英国の欧州連合（EU）離脱の動向を見極めたいとのムードも根強く、積極的な押し目買いの動きは限られた。 大引けの日経平均は前日比344.97円安の21033.76円。東証1部の売買高は12億2478万株、売買代金は2兆2696億円だった。業種別では、在庫増加による原油相場の下落をマイナス視した動きを背景に石油・石炭製品が4％安となったほか、海運業、倉庫・運輸関連業、証券商品先物取引業、金属製品などが軟調であった。 売買代金上位では、キーエンス<6861>が3％安となったほか、ファーストリテ<9983>、ソニー<6758>、トヨタ自動車<7203>、東京エレクトロン<8035>、武田薬品<4502>、KDDI<9433>が軟調な動きに。前日に車載用半導体大手である独インフィニオンが業績予想を下方修正した流れから、東京市場ではルネサスエレクトロニクス<6723>のはじめとした半導体関連に売りが波及する展開になった。一方で、任天堂<7974>、ZOZO<3092>、村田製作所<6981>などはプラス圏で引けた。 《SK》